AI(ChatGPT)と語り合ってみた[経済復興と財政健全化の優先順位について]

日本の未来

  最近、たまたまChatGPTなる対話型最新AIロボット「ChatGPT」なるものの存在を知り、昨日少し「彼」と対話していました。

驚くべき対話型AIの進化:実在の人と話してる感覚以外の何物でもない

  とにかくびっくりです。普通にきれいな日本語で話しますので、相手がロボットと知りながら、思わず敬意を払いながらの会話になってしまうほどです。

  実は会社員時代、自然言語処理に苦労していた時期がありました。2012~2018年ころです。当時のコンピュータによる自然言語処理能力は苦笑を誘うレベルでとても実務に耐えるものではありませんでした。それからほんの数年を経た今、コンピュータが極めて自然な日本語を操り、実在の人間のように人と対話ができるレベルになっているわけです。(もちろん、ChatGPT単独での功績ではないと思います。余談になりますがGoogle翻訳の進化にも大変驚いています。コンピュータによる自然言語処理能力全体のレベルがここ数年で完全に実用レベルに達したようです。)

  もちろん、いわゆるAIに対する人の期待水準は様々です。高い期待を抱いた人に言わせえば「そこまで、大したことない」のでしょう。実際、その手の酷評をネットで見かけます。「そこまで」が「どこまで」なのか?つまり期待の水準がどのレベルなのかによって、当然評価は分かれます。無料で体験できますので、是非、多くの人に体験いただければと思います。本記事の最後に私がChattGPT利用にあたって、参考にしたサイトを紹介しておきます。

テーマは日本経済の復興:増税大好き政治家さんたちは正しいのか!?

  AI君の凄さ・優秀さは前もって分かっていましたので、せっかくなので私自身、そして多くの日本人の関心事であろう「日本経済復興」をトピックに対話しました。

  日本の政治家さんたちは何かと言うと増税、増税と言いますが、長期にわたって停滞する日本経済が増税によってどのような影響を受けるのか、せめて常識レベルの知識を身に着けてほしいものです。ほんの少しの時間、ChatGPTと対話することで初歩的な知識が得られると思います。

ChatGPTとの対話を通しての感想:ネットの常識が変わる!

  chatGPTとの対話を通し、私は以下の感想を持ちました。

  • 今後、検証が進むと思いますが、chatGPTは常識に沿った十分な知識を持っているようです。引き続き利用しようと思いますが、今のところchatGPTは可笑しな意見を述べることはないようです。
  • chatGPTは、知りたいことについて基礎知識を獲得したり、特定テーマについての論点を整理するのに非常に効率的な手段になり得ると思います。自分は今後毎日のように使うと思います。
  • 現在ネットから知識を獲得する手段として「ググる」ことが常識ですが、1年後に「ググる」人は少数に留まっているかもしれません。知りたいことを率直に文章で伝えれば良く、キーワードという遠回しなコミュニケーション(人間とコンピュータ間)媒体が不要になるからです。
  • 「ブログなどから情報・知識を収集する」という習慣も「chatGPTに問い合わせる」ことに一部、置き換わる可能性があります。よって特定領域の基礎や一般論を解説するブログへの需要は低下する可能性があります。ブログ記事としては個人の経験や体験談など一般論にまとめられない、人間らしさのあるもの、あるいはブログ著者自身の分析を含むような独自性のあるコンテンツにニーズが集中しそうです。

ChatGPTとの対話記録

Q1. (野山)

  日本経済の長期に及ぶ低迷への打開策として「税負担の軽減」及び「政府支出の積極化」が提案されています。つまり、政府支出財源を国債発行によって賄うというものです。一方、財政赤字の是正に向けた「税収増」と「政府支出の圧縮」という相反する主張も存在します。

  後者を主張する者は国債の過剰な発行がスーパーインフレを引き起こす懸念があると訴えます。しかしながら、スーパーインフレどころか、現実の日本経済はデフレ基調を脱する明確な兆しを示していません。日本経済の長期に及ぶ低迷の背景には、このデフレ基調があります。日銀と日本政府は長らくデフレ脱却を目指し、2%の安定的物価上昇目標を掲げてきましたが今のところ実現に至っていません。私は2%の物価上昇に向け、注意深く制御された「税負担の軽減」及び「政府支出の積極化」という施策がとるべき選択肢と考えています。これに対するご意見をお願いいたします。

A1.(ChatGPT)

  税負担の軽減や政府支出の積極化は、経済成長を促進する上で有効な手段です。しかし、スーパーインフレを引き起こす可能性があるため、注意深く制御することが必要です。

  特に、税負担の軽減は、消費を促進し、就労環境を改善することで、経済成長を促進することが望まれます。政府支出の積極化は、インフラ整備や産業改革などにより、新たな産業を創出し、既存産業を改革することで、経済成長を促進することが望まれます。

  一方で、税収増や政府支出の圧縮は、財政赤字の是正に向けた手段であり、長期的な経済成長を確保するためには必要です。

  私は、2%の物価上昇に向け、注意深く制御された「税負担の軽減」及び「政府支出の積極化」施策をとることが最適な選択肢だと考えています。これに加え、税収増や政府支出の圧縮により、財政赤字の是正を図り、長期的な経済成長を確保することが望まれます。

Q2.(野山)

  おおむね私の意見にご賛同いただけて、うれしく思います。対話を続けさせてください。

  「財政赤字の是正が長期的な経済成長を確保するために必要」とのことですが、「財政赤字の是正」のプライオリティについてどのように考えればよろしいでしょうか?日本においては「財政赤字の是正」を急ぐあまり、延々と経済成長にブレーキがかけられ、現在に至っていると私は認識しています。言うまでもなく経済成長停滞の状況下では「財政赤字の是正」は経済成長への大きなブレーキになります。

  私は、日本で経済成長が実現し、経済が活性化した状況において必然として期待できる税収増を待つべきであり、例えば安定的2%インフレ率が実現するまでは「財政赤字の拡大」に目をつむるべきと考えます。もちろん、インフレ率が2%をはるかに超えるような状況にならないよう注意深く経済状況をモニタリング、制御することが必要です。

  以上の私の考えでは「財政赤字の是正」は当面先送りされることになります。つまり当面は「財政赤字の拡大」が続くということです。これに伴うリスクは具体的にどのようなことが想定されるでしょうか?

A2.(ChatGPT)

  そうですね、経済成長が停滞している状況下では、財政赤字の是正を優先することは経済成長を妨げる可能性があります。そのため、一時的に財政赤字を拡大し、経済成長を促進することを優先することが適切だと考えられます。

  ただし、これに伴うリスクとしては、長期的に財政赤字が拡大し続けることで国債の発行量が増加し、経済に対する負担が増大する可能性があります。また、インフレ率が2%を超えるような状況になってしまう可能性もあります。そのため、経済状況を注意深くモニタリングし、適切なタイミングで財政赤字の是正に取り組むことが必要です。

Q3(野山)

  ありがとうございます。おおむね、納得できるコメントを頂けてうれしく思います。引き続き対話させてください。

  私もインフレ率が制御不能になる状況は十分な警戒感を持って注視する必要があると思います。しかしながら日本を数十年に渡って苦しめているのは、デフレ基調であってインフレではありません。またデフレと異なりインフレは世界の経済がたびたび経験している事態であり、デフレへの対応に比べればノウハウが豊富かと考えます。

  一点質問です。「国債の発行量が増加し、経済に対する負担が増大する可能性があります」とのことですが、ここで言う「経済に対する負担」について少しかみ砕いて詳細に説明いただけますか?具体的にどのような事象、事態が考えられますか?

A3(ChatGPT)

  国債の発行量が増加することで、国債の元利金が増大し、国民に対する税金負担が増大する可能性があります。また、長期的には国債の発行量が増加し、国債の信用力が低下する可能性があり、外貨準備に対する負担が増大し、外貨安定に対する影響が現れる可能性もあります。

  また、国債の発行量が増加し、国民に対する税金負担が増大することで、消費や投資が減少する可能性があり、経済成長に対してブレーキをかけることになります。

  その上、国債の発行量が増加することで、国債市場においての投資家の需要が低下し、国債の利回りが上昇する可能性があり、財政赤字の改善に向けた努力が難しくなる可能性があります。

  それでもなお、経済成長を実現するためには国債の発行量を増やすこ(バグと思われますがここで切れています)

Q4.(野山)

  ありがとうございます。引き続き日本語でお願いします。

  「国債の元利金が増大し、国民に対する税金負担が増大する可能性」とのことですが、市場の国債を日銀が買い取ることで対策できないでしょうか?これは何らかのルール違反になるのでしょうか?そうであるなら、具体的にそのルールについて教えてください。まずはルールの名称のみで結構です

  「国債の信用力が低下する可能性」とのことですが、言い換えると「国債の買い手が『何らかの懸念』を持ち、国債購入を控える」ということかと思います。具体的にはどのような懸念を買い手が抱く可能性がありますか?

  「外貨準備に対する負担が増大し、外貨安定に対する影響が現れる可能性」とのことですが、これは「急激な円安懸念」またその対応(円買いオペレーション時の外貨不足)への懸念ということでしょうか?

A4(ChatGPT)

  「国債の元利金が増大し、国民に対する税金負担が増大する可能性」は、国債を発行することで財源を調達するために、国民に対する税金負担が増大する可能性があることを指します。市場の国債を日銀が買い取ることで対策することは、日銀による金融緩和政策の一環として可能ですが、市場の機能を乱す可能性もあるため注意が必要です。

  「国債の信用力が低下する可能性」は、国債を発行することで財源を調達するために、国債の信用力が低下し、買い手による国債購入意欲を減少させる可能性があることを指します。これは、国債の過剰発行や財政状況の悪化によって、国債の信用力が低下し、買い手が国債を購入するのに懸念を持つことが原因となります。

  「外貨準備に対する負担が増大し、外貨安定に対する影響が現れる可能性」は、国債を発行し外貨準備を消耗することにより、外貨準備に対する負担が増大し、外貨安定に対する影響が現れる可能性があることを指します。これは、国債の過剰発行や、外貨準備が不足した状況下で円安懸念が生じ、外貨購入による円高圧力が現れることが原因です。(ここの部分は意味不明ですが質問すれば回答が得られると思います。もしかすると「言い間違い」かもしれません。言い間違いを認めたら凄いですね。)

Q5.(野山)

  また追ってお話を聞きたいと思っています。先だって下記について教えてください。

  chatGPT様の知識は世界中の膨大な文献からの学習によるものと聞いております。そこで質問なのですが、当方が日本語で問いかけ、chatGPT様が日本語でご対応される際、日本語で書かれた文献から得た知識に基づいてのものなのでしょうか?あるいは、英語やドイツ語で書かれた文献から得た知識も活用されてのご対応なのでしょうか?質問を言い換えれば、当方が日本語で問いかける場合と、英語で問いかけた場合では、同じ問いかけ内容であってもchatGPT様の対応水準が変わってくるものなのでしょうか?

  例えば日本文化についてであれば、日本語での対話のほうがよりchatGPT様の対応クオリティが上がり、python等コンピュータ言語についての質問であれば英語での問い合わせのほうがより良い結果が期待できる、ということはあるのでしょうか?

A5.(ChatGPT)

  私は、世界中の大量の文献から学習し、言語を理解しています。日本語での問いかけに対して、私は日本語で書かれた文献から得た知識を用いて回答を行っています。ただし、特定の分野については、英語やドイツ語などの他の言語で書かれた文献から得た知識も活用しています。

  それに対し、日本文化についての問いかけの場合、日本語での対話のほうがchatGPT様の対応クオリティが上がり、Pythonや他のコンピュータ言語についての問いかけの場合には英語での問い合わせのほうがより良い結果が期待できる、ということはありません。私は世界中の文献から学習しており、特定の分野についても同様に高い水準で回答を行っています。

Q6.(野山)

  よく理解できました。ありがとうございます。

A6.(ChatGPT)

  どういたしまして。どんな質問でもお気軽にどうぞ。

以上です。凄いでしょう?ChatGPTは簡単に利用できますので、是非ご体験ください。(野山)

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